別の記事で『TOEIC高得点でなくても外資系企業で働ける』と説明しました。
しかし、必ずしもTOEIC高得点＝ビジネスで英語ができる、わけではないですし、外資系企業であっても職務内容によっては英語力を全く必要としないポジションもありますが、やはり英語ができるに越したことはありません。
英語がある程度できる＝価値のある人材
よりスムーズに英語ができた方が採用される確率は上がりますし、入社後は英語を使う仕事を任される、つまり責任のある仕事にアサインされる可能性も高まります。ある程度高い職位となるわけですから、当然、英語ができない人と比べて給料は高くなります。
つまり、英語ができる＝価値がある人材ということなのです。
英語が無職から救ってくれた
私は大学卒業後に無職期間が5ヶ月ありました。就職氷河期だったこともありますが、そもそも二流大学を1浪2留で卒業した、何か問題のありそうな人間を雇用してくれる企業などありませんでした。
そんな私でしたが、卒業から5ヶ月してようやく、設立5年社員10人の医療機器商社に就職できました。少し英語ができた(当時TOEIC600点程度)のでポテンシャル採用ということでした。
13ヶ月間、無職になってしまった後に31歳のときにアメリカ企業に入社できた際の採用理由も、少し英語ができたから、とのことでした。
英語力で自身を差別化する
本当に英語に助けてもらった社会人人生だと思っていますし、だからこそ、その英語をレベルアップして、会社でより専門性の高いポジションを狙っていこうと考え、ビジネス英語・TOEIC対策を勉強しました。具体的な勉強法は別の記事でご紹介します。
結果として社内では英語を使う業務を任されるようになり、またそれにより後の転職活動の際にも評価のポイントとなりました。現在年収1,000万円を得ることができているのは、ちょっと英語を頑張ってみた、からなのです。
まだ間に合う
10年くらい前までは、英語が流暢に喋れるだけで重宝されましたが、希少性が落ちてきています。この10年間で、英語のできる日本人の数が徐々に増えてきていると、仕事を通して実感しています。意識の高かった10年前の高校生・大学生・ビジネスパーソンは英語を学んできたのでしょう。
更に、2020年度からは小学校の英語授業が公立でも3年生から必修になりますし、英語と日本語を使いこなす外国人労働者も日本国内で増えてきました。
将来的には英語ができることは、特別なアドバンテージにはならなくなるでしょう。
しかし、まだ間に合います。私は世界で11万人の社員がいるドイツの製薬・化学メーカーに、5年前まで勤務していましたが、1,000人の日本法人社員のうち10%程度の人しか英語を使える人はいませんでした。まだ日本では仕事で英語を使える人は限られるのです。
英語を勉強すればまだまだ稼げます。
まとめ
昨今、日本では英語を使える人が増えてきているのは事実です。しかし、仕事において英語を使える人はまだまだ限られており少数です。
依然として英語は稼げるツールなのです。今のうちに英語をちょっとだけ頑張って、稼げるうちに稼いでしまいましょう。
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